独裁の大義（６）

しかし、ビルマ軍事政権にとっては実際のところ、ビルマという国の形、連邦制をめぐる見解などどうでもいいのだ。非ビルマ民族が連邦制についてなんといおうと、そして、それがいかに正当であろうと、ビルマ軍事政権の連邦制に対する見解、つまり非ビルマ民族こそが連邦制を危うくしているという認識が変わる可能性はない。

なぜなら、連邦制云々は、ビルマ軍事政権にとっては、非ビルマ民族の居住地域を支配するための口実にすぎないからであり、ここに独裁の本音、本当の大義が存在する。

ビルマ連邦は、非常に豊かな資源にめぐまれている。それは森林であったり、金や翡翠、石油や天然ガスなどの地下資源であったり、河川の水力を利用した電力であったりするわけだが、これらはそのほとんどが、非ビルマ民族の居住する地域に産するものだ。またこれらの資源、特に電力と天然ガス、材木などは、少数民族居住地域を通過して中国やインド、タイに送られている。

すなわち、非ビルマ民族の地域こそが軍事政権の富の源泉、いや基本的には田園地帯であるビルマ民族の居住地域のことを考えれば唯一の源泉なのであり、この地域の完全掌握、思うがままに利用できる支配を確立することは軍事政権の死活問題ですらある。それゆえ、軍事政権にとってはこれらの富をいかにして独占するか、いかに本来の所有者である非ビルマ民族を排除するかが、常に最大の関心事なのである。

「非ビルマ民族に本当の自治州を？　バカいうな、それじゃ、オレたちの取り分が減っちゃうよ！」というのが嘘偽りなき本音なのだ。

リビアの独裁者

チュニジアのミネラル・ウォーターにはいろいろブランドがあるが、わりと見かけるものにサーフィヤとサブリーンというものがある。

サーフィヤというのは「澄んだ・清らかな」という意味で、形容詞の女性形。サブリーンはアラビア語なのか分からないが、Sabrineと表記されるようにフランス語からの借用と見なすなら、やはり女性名詞と考えることができる。

さて、現在、その地位がかなり危なくなってきているリビアのガダフィ（カダフィ）に関するこんなジョークがある（実話かもしれないが）。

ガダフィ、あるとき隣国チュニジアにやってきて、チュニスの高級レストランで豪華な食事をする。すっかり満腹したガダフィに、ウェイターがやってきて尋ねる。

「サブリーン、サーフィヤ、どれをお持ちしましょうか？」

ガダフィ答えて「も少し後！　今じゃない！」

つまり、女性の名前だと勘違いしたわけ。

マリー・アントワネット

軍事政権の偉いさんが魚を輸出して一儲けしようとたくらんだ。さっそく漁師を集めて、魚を獲らせる。

ところがある日、漁師がやってきて訴えた。「今日は天気が悪くて船が出せません！」

軍人答えて「何？　テンキが悪い？　新しいテンキに取り替えて船を出せばいいだろ！」

昔の軍人は天気のなんたるかを知らぬほど無教養だったというジョーク。もっとも今はもっとずる賢くなっているとのこと。

ところで「パンがなければ、ケーキを食べればいいじゃない！」になんとなく似ている。

余計なお世話

ビルマの人々が挨拶で言う「太った？」はもちろん「身を細らせるような心配事や病気がなくて結構なことです」と善意に解釈すべきだが、たびたび言われると腹も立つ。

これまではぐっと我慢してたが、もうそれも限界だ。

古い付き合いの年配のカレン人女性がニコニコしながらこんなことを言ったのだ。

「お兄ちゃん、いつも太ってるね！」

「いつも」は余計！

独裁の大義（５）

そして、もちろんこの主張が、非ビルマ民族たちにとっては歴史の歪曲であり、パンロン協定に懸けた自分たちの期待を裏切るものであるのはいうまでもない。

ここに非ビルマ民族のビルマ政府に対する抵抗の起源があるわけだが、その抵抗は必ずしも、ビルマ連邦からの分離独立を目的としているわけではない。

もちろん、それは常に選択肢のひとつではあるが、そのいっぽう、多くの非ビルマ民族は連邦の一部としてともに暮らしたいという強い願いを持っている。それにはいろいろな理由が考えられるが、ひとつにはどの民族も他民族の協力なくしてはやっては行けない、ということを痛感しているからだろう。

もっとも、これには例外がある。つまり、それはビルマ民族で、この民族だけは他民族の協力なしに自分たちはやって行けると信じ込んでいるのである。だが、この点に関しては日本民族も同様で、さらに実際は他民族、他国の協力なしには何一つ立ち行かないのに、そのことに気がつきもしないのもまったく同様だ（公平にいえば、カレン民族にもそんなところがある。これはもちろん、カレン民族の強さの表れでもあるにしても）。

なんにせよ、非ビルマ民族の抵抗活動とは、分離独立を求める闘い、というよりも、連邦制のあり方を問い直す闘いといったほうが正確なのである。非ビルマ民族の定番政治スローガンは「パンロン精神に帰れ」というものだ。

それゆえ、ビルマ軍事政権が非ビルマ民族を連邦を分裂に導く反乱分子として非難するのは、やはり非ビルマ民族の目から見れば、そして歴史的経緯から見れば、誤りなのである。非ビルマ民族にいわせれば、パンロン協定を尊重しないビルマ民族こそが連邦を分裂の危機にさらしているのであり、非ビルマ民族は連邦の唯一の根拠であるパンロン協定の当事者のひとりとして、この危機を解消する活動をしているにすぎない。

独裁の大義（４）

さらにもうひとつ留意しなくてはならないのは、イギリス植民地時代のビルマの領域がそのまま現在あるビルマの領土のありかたの根拠となるわけでもない、ということだ。

では、現在のビルマ連邦の姿の根拠となっているのは何かというと、独立以前の１９４７年２月にアウンサンらビルマ民族とシャン、チン、カチン諸民族とがともに連邦国家を作ると合意したパンロン協定であり、現在のビルマ連邦はこのとき始まり、それ以前には存在しなかった。

つまり、ビルマの現在の形の根拠は、植民地以前のビルマ王国にも、植民地のイギリス領ビルマにもない。それはただ１９４７年のビルマの諸民族の合意のみに存するのだ。

しかしながら、ビルマ民族には自分たちの国が多民族との合意によって保たれているという事態をついに受け入れることができなかった（あるいは、その合意の維持の仕方を知らなかった）。ビルマ民族は自分たちの国がいくつもの民族（州）からなる連邦であることを理解できず、むしろ多数派ビルマ民族が中央集権的に支配する国家、タイや中国（あるいは日本）のような国家像を思い描いた。

これはもちろん、パンロン協定の精神、いわば建国の精神とは矛盾する。 この矛盾を回避するために主張され強調されているのが、別種の建国神話、建国イデオロギーであり、すなわち、昔からビルマ民族はそれ以外の民族の上位に立っていたがゆえにより多くの支配権を持つべきである、という歴史観、すでに述べたようにビルマ軍事政権が自らの支配の正当化に用いている論理なのである（これはいわゆるビルマ民族至上主義[大ビルマ主義、マハーバマールミョーワダ］と呼ばれるイデオロギーの一形態である）。

独裁の大義（３）

少数民族にいわせれば次のようになる。

「我々がビルマ王国の支配下にいたことは一度たりともない。我々がビルマ民族と運命をともにするようになったのは、ひとえにイギリスがビルマ民族と我々少数民族すべてをひとまとめにして植民地支配したことに由来するのだ。もちろん、その当時アラカン民族はビルマ王国の支配下にあった。しかし、それはビルマ民族の王国がアラカン王国を征服し、いわば植民地としていたことを意味するのであり、アラカン民族がビルマ民族にそもそも服していたことを意味しないのだ」

もっとも、 ビルマ民族と他の少数民族がまったく無関係だったとは思わない。相互関係はもちろんあったろう。ビルマ民族、アラカン民族、モン民族などを中心とする仏教的な文化圏、カチン民族のカチン文化圏、シャン民族のシャン文化圏などが重なり合う複合的な文化圏がすでに形成されており、これらをひとつの「文化的統一体」として把握することが可能だったから、イギリスも「イギリス領ビルマ」という形で諸民族を「植民地的共同体」としてひとくくりにすることができたのかもしれない。

とはいえ、イギリスはもちろんのことながら善意で植民地化をしたわけではなく、そこには相当の無理があったのも当然としなければならない。

また、いかに広範なビルマ諸民族文化圏がすでに存在し、それが現在のビルマの版図と関わりがあるとしても、それがすなわち「少数民族はビルマ民族に帰属していた」という主張を裏付けるわけでもない。文化的関係と政治的関係とは異なる原理、異なる時間の流れで働くものであり、それゆえ、政治的関係が文化的関係に優先すると見なすのは誤りである。